海外旅行の再開時期はいつか?

いつ海外旅行に行けるようになるのか?

アフターコロナ、コロナ禍での海外旅行の再開時期について

更新:

厚労省が日本帰国の際の制限を緩和と発表。これにより帰国後の待機期間が免除または大幅短縮され6月1日から海外旅行に行きやすくなりました。その内容を下記にまとめます。また、今回の新型コロナウイルス問題に限らず、海外旅行や海外出張など「海外渡航」をするにあたって重要な指標となるのが外務省が発出している「危険情報」です。この内容についてもご紹介したいと思います。

目次

注目! コロナ禍での海外旅行をお受けしています

現在 渡航・帰国に関し特に問題が無い国・地域(主に「青の国」)に限定してお受けしています。ツアーではなく、オーダーメイド個人旅行となり、当サイト代表が日本出国から日本帰国まで同行させて頂くので何も心配はいりません! 詳細は下記ページをご参照ください。

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日本帰国の際の制限緩和の詳細。ワクチン3回接種者は帰国後の待機期間が免除になります!

2022年6月1日から日本入国制限(帰国の際の規制)が大幅緩和されました。また、1日当たりの入国者数の上限も引き上げられたことで、若干ですが帰国便の予約が取りやすくなりました。下記に大幅緩和の内容とその条件をまとめます。尚、待機期間のカウント方法は帰国日を0日目とし、帰国日翌日を1日目として数えます。


日本帰国の際の必要待機期間 早見表

ワクチン接種証明書の有無 入国時検査 入国後の待機期間
青の国 無し 待機無し
黄の国
実施 自宅待機3日間(待機3日目に自主検査を受け陰性の場合。検査しない場合は待機7日間)
赤の国
施設で3日間強制隔離(3日目の検査で陰性の場合は待機解除)

国・地域の区分 【青の国】一覧表(102か国・地域。2022年8月5日現在)

アジア・大洋州

インドネシア、オーストラリア、韓国、カンボジア、シンガポール、タイ、台湾、中国、ニュージーランド、ネパール、パプアニューギニア、パラオ、バングラデシュ、東ティモール、フィリピン、香港、マレーシア、ミャンマー、モンゴル、ラオス

北アメリカ

アメリカ、カナダ

南アメリカ

アルゼンチン、エクアドル、エルサルバドル、グアテマラ、コスタリカ、コロンビア、ジャマイカ、チリ、ドミニカ共和国、パナマ、パラグアイ、ブラジル、ペルー、ボリビア、メキシコ

ヨーロッパ

アイスランド、アイルランド、アゼルバイジャン、アルメニア、イギリス、イタリア、エストニア、オーストリア、オランダ、ギリシャ、キルギス、クロアチア、スイス、スウェーデン、スペイン、スロバキア、スロベニア、セルビア、チェコ、デンマーク、ドイツ、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ブルガリア、ベルギー、ポーランド、ボスニア・ヘルツェゴビナ、モナコ、モルドバ、モンテネグロ、ラトビア、リトアニア、ルーマニア、ルクセンブルク、ロシア

中東・アフリカ

アフガニスタン、アラブ首長国連邦、アルジェリア、イスラエル、イラク、イラン、ウガンダ、エチオピア、ガーナ、カタール、カメルーン、ケニア、コートジボワール、ザンビア、ジブチ、タンザニア、ナイジェリア、西サハラ、バーレーン、ベナン、マダガスカル、マラウイ、南アフリカ、南スーダン、モザンビーク、モロッコ、ヨルダン、ルワンダ

黄の国・赤の国 一覧表はこちら

上記、「青の国」に滞在していた人はワクチン接種の有無に関係なく帰国便の到着空港でのPCR検査は無し、自宅待機も無しとなります。また、「黄の国」に過去14日以内に滞在していた人でワクチン3回目接種を受けていない人は、帰国便の到着空港でPCR検査が義務付けとなり、自宅待機が3日間(待機3日目に自主検査を受け陰性になるのが条件)となります。ただし、待機3日目に自主検査を受けない場合は待機7日間になります。

尚、3日目の自主検査は政府が認めた検査実施機関で受けた検査結果のみ有効で、検査費用は自費となります。また、検査機関に行くための外出は認められていますが公共交通機関の利用は認められていません。

日本帰国には陰性証明書が必要です!

どの国からの帰国でも出発国でPCR検査を受け日本政府が指定するフォーマットで陰性証明書を取得する必要があります。

詳細:厚労省 【水際対策】出国前検査証明書


ファストトラックの利用がおすすめです

「ファストトラック」とは、日本到着予定日時の16時間前までにアプリ「MySOS」で事前申請を完了させることで、入国時の検疫手続きが簡素化されるサービスです。ワクチン接種をしていない人でも利用できます。

ファストトラック利用のメリット

  • 飛行機を降りてから空港の外に出られるまでの時間が随分と短縮されます。(現時点では空港到着から1時間以内に到着ロビーへ出られており、到着便が重なっていない時間帯は30分ほどで出られることもあります)
  • 飛行機の搭乗前に陰性証明書の有効性を確認できます。日本様式の証明書ではない場合は搭乗拒否や入国拒否の可能性があるため、事前に陰性証明書の有効性を確認できることはかなり安心です。例えば、飛行機出発の72時間前を切ってからすぐPCR検査をし、陰性証明書が発行されたらすぐファストトラックで申請することでタイミングが良ければ1日前に有用性が確認できます。万一、陰性証明書がはじかれてしまっても、1日前であれば別のPCR検査を受けて飛行機の搭乗当日に間に合わせることも可能です。

利用するために必要なもの

  • MySOSがインストールされたスマホやタブレット
  • パスポート番号
  • 出国前72時間以内の陰性証明書
  • 任意でワクチン接種証明書(申請する場合は1回目、2回目、3回目全ての接種証明が必要)

利用方法・詳細:厚生労働省 公式 ファストトラック


空港から公共交通機関で帰宅できます!

今回の緩和により、一定の条件を満たせば空港から公共交通機関で帰宅できるようになりました。

条件①

対象者:

  • 上記「日本帰国の際の必要待機期間 早見表」で入国後の待機期間が「待機無し」の人

条件:

無条件で交通公共機関の利用が可能(一切の制限なし)。


条件②

対象者:

  • 上記「日本帰国の際の必要待機期間 早見表」で入国後の待機期間が「自宅待機」の人

条件:

入国後の待機のため自宅などへ移動(最短経路)する場合で入国時検査から24時間以内に移動が完了できる場合に限り公共交通機関の利用が可能。


入国規制を完全撤廃している国・地域リスト

ワクチン接種の有無を問わずコロナ関連の入国規制を完全撤廃している国(完全開国)のリストです。つまり、これらの国はコロナ前と同等の入国条件を回復しているため、入国目的も関係なくワクチン接種証明や渡航前の事前PCR検査も不要(陰性証明書不要)で入国できることになります。ただし、国内でのコロナ関連の制限(マスク着用義務など)は国によって残っていることもあるため、詳細は必ず確認しましょう(2022年8月5日現在 全78ヶ国・地域)。

アイスランド、アイルランド、アフガニスタン、アルゼンチン、アルバ、アルバニア、アルメニア、イエメン、イギリス(ジブラルタルを含む)、イスラエル、イタリア、ウズベキスタン、エジプト、エストニア、エルサルバドル、オーストラリア、オーストリア、オマーン、カザフスタン、ガボン、北マケドニア、キプロス、キュラソー、ギリシャ、キルギスタン、クウェート、グレナダ、クロアチア、コスタリカ、コソボ、コンゴ民主共和国、サウジアラビア、ジャマイカ、ジョージア、スイス、スウェーデン、スロバキア、スロベニア、スーダン、セルビア、チェコ、デンマーク、ドイツ、ドミニカ共和国、トリニダード・トバゴ、トルコ、ノルウェー、バーレーン、ハンガリー、フィンランド、フランス、フランス領ギアナ、ブルガリア、ベトナム、ベナン、ベラルーシ、ベリーズ、ベルギー、ポーランド、ボスニア、ボネール、ポルトガル、マデイラ諸島、マルタ、マレーシア、南アフリカ、メキシコ、モーリシャス、モルディブ、モルドバ、モンゴル、モンテネグロ、ヨルダン、ラトビア、リトアニア、リヒテンシュタイン、ルーマニア、ルワンダ

尚、 欧州連合(EU)は規制解除に向かっているため、ヨーロッパ諸国の規制撤廃の流れは今後も続くと思われます。その他、キューバは入国規制をほぼ撤廃していますが、到着時のランダム検査にて陽性の場合は10~14日間の隔離となるため「完全撤廃」とは言えず、当該リストには入っていません。

外務省の「危険情報」とは? 4つのカテゴリーとその内容

外務省が発出する危険情報は世界各国の安全状況(治安・感染症)を4段階で示した指標になりますが、この「危険情報」には法的強制力や罰則が無いため、渡航するもしないも自己責任による個人の判断となります。ただし、旅行会社が催行するツアー(航空券+ホテルを含む)の場合は日本旅行業協会(JATA)が指針を定めていて、レベル3以上が発出された場合は「旅行者に対し危険情報の内容を説明した上で、旅行を中止する」と対応基準を定めています。しかしながら、レベル2の場合のツアー催行については旅行会社の判断としているため、旅行会社によって対応が分かれます。つまり、旅行会社による海外ツアーの再開時期の一つの目安は「危険情報」です。

尚、外務省が発出する危険情報の発出には「危険情報」と「感染症危険情報」の2種類があり、前者は戦乱や暴動などによる治安問題、後者は今回のコロナウイルスなどの感染症の問題です。特に前者の危険度は命に関わるリスクが高いため、治安の問題でレベル3が発出されている場合はより慎重な判断が求められ、渡航中止を強く推奨します。

外務省:「危険情報」とは?



レベル1:十分注意してください
当該国(地域)への渡航・滞在にあたって注意事項がありますという内容です。注意事項を頭に入れ守っていれば特に問題なく渡航・滞在可能な現地状況のため、不用意に怖がる必要はありません。また、WHOから渡航に危険が伴うと公表された場合にも発出されます。

旅行会社のツアー(航空券+ホテルを含む)では、どの旅行会社でも原則として『通常どおり催行』するのが一般的。

レベル2:不要不急の渡航はやめて下さい
渡航の是非を真剣に検討する必要があり、渡航する場合には十分な安全措置を講じることを勧めるもの。つまり、海外渡航が不要不急である場合は延期または中止しましょうという内容。また、WHOから「国際的に懸念される公衆の保健上の緊急事態(PHEIC)」が公表された場合にも発出されます。

大手旅行会社のツアーでは『原則として催行中止』になることが多いですが、中小の旅行会社では一部のツアーを催行することがあり、旅行会社によって対応が分かれます。

レベル3:渡航は止めてください(渡航中止勧告)
どのような目的であっても海外渡航は延期し、現地に滞在している邦人に対しては退避の検討や準備をしましょうという、極めて強い内容。また、WHOが感染拡大防止のために防疫・渡航制限を公表した場合にも発出されます。

JATA加盟の全旅行会社の全てのツアーが『催行中止』になります。

レベル4:退避してください。渡航は止めてください(退避勧告)
現地に滞在している全ての邦人に対して当該国(地域)から、安全な国(地域)への退避(日本への帰国も含む)を勧告する内容。つまり、一刻も早くその場から逃げなければ身の危険に関わりますという最上級の勧告です。また、WHOが感染拡大防止のための渡航制限を公表し、かつ現地の医療体制の脆弱性が明白である場合にも発出されます。

「危険情報」がレベル1以下に引き下がった時が本格的に海外旅行再開です

上記「危険情報」による旅行会社のツアー対応を見ての通り、レベル3では全てのツアーが中止になり、レベル2でも催行されるツアーは限定的です。旅行会社としてはレベル1まで引き下がらなければまともにツアーを催行することができません。

つまり、「危険情報」がレベル1以下に引き下がった時 が誰もが海外旅行に行けるようになる時期と言えます。

レベル1以下に引き下がれば旅行会社は通常通りツアーを催行できるようになるため、ツアー募集再開のキャンペーンが始まり徐々に海外旅行需要が戻り始めることになります。とは言え、治療薬やワクチンが日本のみならず世界的に普及するまでの間は小まめな手洗いやマスクの着用など一定の対策が必要になることは間違いありません。国・地域ごとの危険情報は、外務省の「海外安全ホームページ」で確認できるので、定期的にチェックしてみて下さい。

外務省:海外安全ホームページ


個人旅行者の場合は?

ツアーを利用せずに個人で航空券を予約している人の場合は、例えレベル3が発出されていても飛行機が飛んでいて渡航先の入国制限で問題なければ渡航可能なので、キャンセルするもしないも個人の判断となります。
ちなみに、ヨーロッパやアメリカは「コロナウイルスと共存」する政策に転換し、規制の完全撤廃に向けて進んでいるため随分と旅行しやすくなっており旅行需要が回復してきています。

つまり、個人旅行者の場合は「感染症危険情報」でレベル3であっても現状では海外旅行に行けます。ただし、滞在先や行動内容を十分に検討したうえで、飛沫感染や接触感染に対する十分な対策を講じることが大前提であることは言うまでもありません。また、現地で予想外の動き(出入国規制の変更、航空便の停止又は変更、移動や観光ルールの変更など)になる可能性もあるので、自力でトラブル処理が出来る人でなければ渡航は自粛推奨です。または知識豊富で旅慣れた人に同行してもらうのがベストです。


危険レベルの引き下げについて

外務省は5月26日、各国の危険レベルを引き下げ、大半の国がレベル1又はレベル2になりました。つまり、渡航中止勧告が解除された国が大幅に増えました。これにより旅行会社は随分と動きやすくなりますし、海外出張が解禁になる企業も増えると予想。これにより停止中であった航空便の再開にもつながります。また、危険情報の引き下げは日本帰国の条件となっている陰性証明書の提示撤廃に繋がる動きであるため、近い将来、日本帰国のハードルは無くなることが期待されます。

日本からの渡航者・日本人に対する各国・地域の入国制限について

上記でご案内した外務省の「危険情報」はあくまで日本政府の見解です。つまり、日本政府が「A国はレベル1に引き下げになりました」と発表してもA国政府が「日本からの入国は禁止です」と表明していれば当然A国に行くことは出来ません。

このように、海外旅行にしても海外出張にしても、海外渡航する際は各国の入国制限についてしっかりと確認しておく必要があります。ちなみに一般論として、日本とA国の出入国に関する制限は2国間の協議で決定される相互主義が原則ですので、A国が入国規制を緩和し日本からの渡航が可能になった場合、日本政府もA国に対してレベルを引き下げるのが通例ですが、今回のコロナ禍では必ずしも相互主義が適用されていません。

尚、ツアーの場合は各旅行会社が当該国の入国制限を確認したうえでツアー催行するため、特にチェックする必要はありません。

尚、有益情報として各国における旅行状況を調べることが出来る Tripsguard というサイトがあります。英語サイトですが使い方は簡単。地図を移動させる、もしくは国名を入力すれば、その国の国境が開かれているかどうか、旅行者に適用されている規則や制限は何か、公共交通機関が運行しているかどうか、レストランやバー、観光名所が開いているかどうかを調べることができます。

ただし、公的機関が出す情報ではないため100%情報を信用するのではなく、念のために情報の裏取りをすることをおすすめします。

Tripsguard 各国の旅行状況


その他、下記ページも有益な情報がまとめられています。
Covid-19 Travel Regulations Map(国際航空運送協会(IATA)による各国の入国規制情報)
新型コロナウイルス 各国の入国制限に関する一覧


入国制限について確認するポイント

  • 入国禁止になっていないか?
  • 「入国条件」はあるのか?

その他の確認すべきポイント

入国に問題が無いことを確認のうえ、下記の点についても確認しましょう。これらの問題が解決していない場合は現地での行動に大きな支障をきたすことになり、旅行を楽しむ環境が整っていないことになります。また、各国政府による対策関連の義務・取り決めにはご注意を。知らなかったでは済まされず罰則の対象となり得ます。これらの情報は各国にある日本大使館の公式サイトで確認してみましょう。

  • 公共交通機関が再開され誰もが普通に利用できる状態か
  • レストラン、カフェ、バーなど飲食店の利用でワクチン接種証明などの提示義務があるか
  • 観光施設はOPENしているか、営業時間は問題ないか
  • マスク着用義務など、その国が出している特別な取り決めはないか?

航空会社の運航状況

2022年6月現在、欧米では多くの航空会社が国内線を中心にコロナ前の水準に近いくらいに運行再開しており、ヨーロッパにおいてもEU、又はシェンゲン圏のフライトは随分と運行再開されています。しかしながら、日本を含めアジア路線についてはまだまだ運行再開をしていない路線も多く、日々の確認が必要です。その他、現在ウクライナ侵攻によりアジアとヨーロッパを繋ぐ航空路線が大きく影響を受けているため要確認です。

航空券についてですが、ヨーロッパの観光需要が随分と回復してることやウクライナ侵攻の問題、燃料価格の高騰により日本発着のヨーロッパ線の航空券代が随分と高くなっています。そこで注目は中東系航空会社です。例えば日本からヨーロッパまで中東系航空会社だと約20時間かかりますが、ロシア上空を飛べない現状では欧州系航空会社でも直行便が無い都市へは約18時間かかるため大差がありません。そのため、価格の安い中東系航空会社は現時点においては十分候補に入るので、航空券代が高いと感じたら中東系航空会社も是非検討してみて下さい。

尚、飛行機の搭乗時に「マスク着用義務」を定めている航空会社もあるため、搭乗に関する注意事項もしっかりと確認しましょう。

外務省の「たびレジ」を登録しておきましょう

外務省「たびレジ」

「たびレジ」とは、渡航予定国の最新の安全情報がメールで無料配信されるサービスです。

行先と日にちを登録するだけで簡単に最新情報がメールで届きます。

情報は各国の日本大使館や領事館など信用ある機関からの情報なので信憑性が高く、渡航の可否を判断するための重要な情報となり、現地で気を付けなければいけない情報を事前に知ることが出来ます。

これらの情報で明確な旅行再開時期を知ることは難しいかもしれませんが、ある程度旅行再開に向けて動き出しているのか否かを知る手掛かりになります。

特に個人旅行者の場合は登録しておくことをおすすめします。

外務省:「たびレジ」

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現在渡航・帰国に関し特に問題が無い国・地域(主に「青の国」)に限定してお受けしています。ツアーではなく、オーダーメイド個人旅行となり、当サイト代表が日本出国から日本帰国まで同行させて頂くので何も心配はいりません! 詳細は下記ページをご参照ください。

個人旅行で専属添乗員が同行する旅について

このページは今後も海外旅行の再開に関する情報を更新していく予定です。


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